JHF技能証とは
JHF技能証は、ハンググライディングとパラグライディングの統括団体である公益社団法人日本ハング・パラグライディング連盟（JHF）が発行する技能証です。連盟は、日本各地のフライトエリアで飛ぶためにはパイロット技能証の所持が義務づけられていると案内しています。JHFの登録スクールに入校し、教本の各課程で求められる練習をして検定に合格した人が取得できます。
JHFの技能認定制度は、国際航空連盟（FAI）のハンググライディング・パラグライディング委員会による国際技能標準に沿った教習課程で運用されています。海外で飛ぶ人には、各国で通用する国際技能証「IPPIカード」が発行されます。
技能証の種類
| 技能証 | 認定される技能 |
|---|---|
| A級パイロット技能証 | 教員の指導の下、単独で低高度での離陸、着陸、指定方向への直線飛行ができる |
| B級パイロット技能証 | 教員の指導の下、単独で離陸、着陸、直線飛行と旋回飛行ができる（ハンググライディングは低高度、パラグライディングは高高度） |
| ノービスパイロット技能証 | エリア管理者の承認を得た場合、管理された空域内で自己の判断と責任で高高度飛行ができる |
| パイロット技能証 | 管理された空域で、競技飛行や記録飛行などすべての飛行を自己の判断と責任で行える |
パイロット技能証を持つ人は、さらにクロスカントリー、タンデム、上級タンデム（3年間有効）、補助動力の各技能証や、助教員・教員技能証（3年ごとに更新）へ進めます。ハンググライディングC級技能証は2021年6月に発行が停止され、それまでに取得したものは引き続き有効です。
申請できる年齢と条件
技能証規程パラグライディング編では、A級、B級、ノービスパイロットは申請日までに14歳に達していること（A級とB級は保護者の承認があれば年齢を限定しない）、パイロット技能証と補助動力技能証は16歳、クロスカントリーとタンデム、上級タンデム、助教員は18歳、教員は20歳に達していることが条件です。18歳未満は保護者の承認が必要です。どの技能証も、有効なフライヤー会員登録、前段階の技能証の保有、課程の修了、学科と実技の検定合格、操縦に支障となる心身の欠陥がないことが求められます。
助教員はパイロット技能証を取得して1年以上たち、教員の助手として30日以上の教育実務経験があること、教員は助教員技能証を取得して1年以上たち、30日以上の教育実務経験があることも必要です。
申請料とフライヤー会費
申請料は2025年10月に全面改正され、2026年8月28日にも規程改正に伴う改正が行われています。現行の一覧では、ハンググライディング・パラグライディングともにA級2,000円、B級4,000円、ノービスパイロット、パイロット、クロスカントリー、タンデム、上級タンデム、助教員、教員の各技能証が6,000円です。IPPIカードは4,000円、すべての技能証の再交付は2,000円、更新は6,000円です。
技能証を申請するには、フライヤー宣言をしてフライヤー会員になる必要があります。会費は1年間7,000円（2024年1月1日から）で、登録期間は振込の日から1年間です。登録すると会員証が届き、第三者賠償責任保険に自動的に加入できます。スクールの受講料や機材費は各スクールが定めるため、この記事では扱いません。
スクール選びの前に
当サイトの提案：最初にJHFの登録スクール一覧から通える地域のスクールを探し、ハンググライダーとパラグライダーのどちらで始めるかを決めてください。入校時にフライヤー会員登録の手続きと、A級からパイロット技能証までの課程の進め方、スクールの費用を確認しておくと、申請料と年会費を含めた総額を見通せます。18歳未満の場合は保護者の承認書類も早めに準備します。
参照資料と確認日
2026年10月4日確認。年度を記載した日程・手数料は、その年度の公式案内に基づきます。
