確認日：2026年10月1日。制度の説明は末尾の公式資料に基づき、準備の提案・記入例は当サイトの編集によるものです。
団体名と取得する資格名を区別して確認する
旧稿では「日本心理療法士協会」という団体名を、筆記・論述・面接試験がある資格名のように扱っていました。しかし、その試験構成や認定条件を裏付ける当該団体の公式募集要項を、今回の確認では特定できませんでした。出典を示せない受験案内、教材の指定、必要学習時間の説明は取り下げています。
これは団体の不存在を断定するものではありません。名称が似た団体や資格の情報を混ぜないため、認定団体と資格の正式名称、現在の募集要項がそろうまでは、特定の資格の取得案内として紹介しません。
公認心理師などの制度と同じものとして扱わない
国家資格の公認心理師には、法令に基づく受験資格と登録の手続きがあります。厚生労働省の案内で、履修科目や大学・大学院等のルートを確認できます。心理学を学ぶ講座を修了したことと、公認心理師の受験資格を満たすことを同一視しないでください。
心理分野の資格を比較したいときは、厚生労働省「こころの耳」の資格案内も確認先になります。そこに掲載された制度の説明を、名称が似ている別団体の認定内容に置き換えることはできません。
講座や資格を選ぶ前の照合メモ
| 照合するもの | 確認する内容 |
|---|---|
| 正式名称 | 団体の名称と、取得できる資格の名称が別々に書かれているか |
| 認定条件 | 受講修了、試験、実習、審査のどれが必要か |
| 費用 | 受講料、受験料、認定料、更新料を分けて確認できるか |
| 仕事との対応 | 希望する求人が、その資格を応募条件として扱っているか |
| 募集の有効性 | 実施年度、申込期間、問合せ先が公式に案内されているか |
表は当サイトによる比較の提案です。申込みを検討している講座がある場合は、広告の資格名をそのままメモし、認定団体の案内と一致するかを確かめてください。現時点で確認できない内容について、別資格の試験科目や合格率で補うことはしません。
