技術士と応用理学部門の位置づけ
技術士は技術士法に基づく国家資格です。同法第2条は、登録を受けて技術士の名称を用い、科学技術に関する高等の専門的応用能力を必要とする計画、研究、設計、分析、試験、評価やその指導の業務を行う者を技術士と定めています。第57条により、技術士でない者は技術士やこれに類似する名称を使えないため、技術士は名称独占の資格です。第二次試験に合格した後、登録を受けて初めて技術士を名乗れます。
応用理学部門は、第二次試験の21技術部門の1つです。試験事務は指定試験機関の公益社団法人日本技術士会が行います。
応用理学部門の3つの選択科目
受験者は次の選択科目から1つを選びます。日本技術士会が公表している選択科目の内容は次のとおりです。
| 選択科目 | 主な内容 |
|---|---|
| 物理及び化学 | 力学、光学、電磁気学、熱物理学、原子・量子物理学、計測、材料物性、レオロジ、化学分析、機器分析など |
| 地球物理及び地球化学 | 気象、地震、火山、地球電磁気、陸水、雪氷、海洋、大気、測地、物理探査、地化学探査など |
| 地質 | 土木地質、資源地質、斜面災害地質、環境地質、情報地質、地熱・温泉、防災、応用鉱物、古生物、遺跡調査、探査の応用地質学的解釈など |
受験資格と令和8年度の実施状況
第二次試験を受けるには、技術士補となる資格を持ち、次のいずれかを満たす必要があります。技術士補として通算4年を超えて技術士を補助した期間がある、監督者の下で通算4年を超えて業務に従事した、または科学技術の計画・研究・設計などの業務に通算7年を超えて従事した、のいずれかです。大学院での在学期間は2年を限度に業務期間から差し引けます。
令和8年度は、受験申込の受付が4月に終わり、応用理学部門を含む総合技術監理部門以外の筆記試験が7月20日に行われました。筆記試験の合否は11月に通知され、口頭試験は12月から令和9年1月の間に東京都で実施されます。最終合格者は令和9年3月に官報で公告されます。受験手数料は20,500円です。
試験の構成と合格基準
筆記試験は記述式で、必須科目Iが2時間、選択科目IIとIIIが合わせて3時間30分です。配点は必須科目40点、選択科目IIとIIIが各30点で、令和8年度の合否決定基準では必須科目と選択科目のそれぞれで60%以上の得点が必要です。口頭試験は20分で、マネジメントと評価、コミュニケーションとリーダーシップ、技術者倫理、継続研さんの4項目が問われます。令和8年度の試験から、改訂された「技術士に求められる資質能力（コンピテンシー）」が適用されています。
令和7年度の応用理学部門の結果
日本技術士会の統計によると、令和7年度の応用理学部門は受験申込者752人、受験者622人、合格者64人で、対受験者合格率は10.3%でした。選択科目別では、地質が受験者503人のうち57人合格（11.3%）、地球物理及び地球化学が96人のうち4人（4.2%）、物理及び化学が23人のうち3人（13.0%）です。部門全体の8割以上を地質の受験者が占めています。
合格後の登録と技術士の義務
技術士法第32条により、技術士となる資格を持つ人が技術士になるには、合格した第二次試験の技術部門などを技術士登録簿に登録する必要があります。登録後は、信用失墜行為の禁止（第44条）、業務上知り得た秘密の保持（第45条）、公共の安全や環境の保全などの公益を害さないよう努める責務（第45条の2）、資質向上の責務（第47条の2）が課されます。技術士の名称を表示して業務を行うときは、登録を受けた技術部門を明らかにし、登録していない技術部門を表示してはならないとも定められています。地質調査や環境に関わる業務で応用理学部門の技術士を名乗る場合も、この表示のルールが前提になります。
受験準備の進め方
当サイトの提案：令和9年度の受験を考える人は、まず自分の業務経歴がどの受験資格の区分に当てはまり、何年分を証明できるかを数えてください。次に、物理及び化学、地球物理及び地球化学、地質のうち、業務経歴として説明できる科目を選びます。口頭試験では業務経歴と答案をもとに質問されるため、実務経験証明書に書く業務と筆記の答案で扱う題材がずれないよう、科目選びの段階でそろえておくと準備がしやすくなります。日程と受験手数料は、例年3月ごろに公表される実施要領で必ず確認してください。
参照資料と確認日
2026年10月4日確認。年度を記載した日程・手数料は、その年度の公式案内に基づきます。
